韓国国内のコンテンツ利用者10人のうち9人がオンライン動画サービス（OTT）を利用していることが分かりました。
テンツ振興院は20日、「2024年コンテンツ利用行動調査」と「2024年オンライン動画サービス（OTT）利用行動調査」報告書を発刊し、国民のコンテンツ消費トレンドを分析した結果を発表しました。
調査の結果、過去1年間のコンテンツ種類別の利用率は、▲OTT（89.3%） ▲音楽（65.3%） ▲アニメーション（22.4%） ▲漫画・ウェブトゥーン（19.1%） ▲キャラクター商品購入（8.6%）の順で集計され、特にOTTは50代以下のすべての年齢層で90%以上の高い利用率を記録しており、最も際立つ結果となりました。
若年層の活発なコンテンツ消費も注目されました。
20代は、▲OTT（99.6%） ▲漫画・ウェブトゥーン（50.3%） ▲音楽（80.1%）など、他の年齢層と比較して多様なコンテンツの利用率が高かったです。
プラットフォームの料金プランやコンテンツの多様化が利用者の行動変化の主な要因として分析されました。
YouTubeの利用者のうち、14.6%がプレミアム料金プランを利用しており、20代（27.6%）と30代（28.3%）の割合が特に高かったです。
また、TVING（ティビン）とKBO（韓国プロ野球機構）の有線・無線中継権契約の影響を受け、スポーツ中継を見るために有料OTTを購読する利用者は15.4%に達しました。
スポーツ中継の視聴者は30代（30.6%）と男性（75.8%）の割合が高かったです。
一方、NetflixやDisney+などの主要OTTプラットフォームがアカウント共有を制限するポリシーを導入したことで、有料OTTのアカウント共有率は前年に比べ約12%ポイント減少し、57%に集計されました。
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